住宅購入の比較ツールの使い方|3案を同じ条件で並べる

「住まいの比較ツール」は、中古+改修・新築・賃貸を続ける、の3案を同じ家計の条件で並べるツールです。数字を入れ替えると、結果がすぐに変わります。

ただ、入力欄が多く、どこから触ればよいか迷う人もいると思います。この記事では、入力と結果を見る順番を、画面の項目に沿って説明します。

最初に入っている数字は、すべて架空の例です。まず初期値のまま結果を見て、見積もりが出たら、数字を置き換えていく使い方をおすすめします。

この記事でわかること

  • 3案を比べるときの、入力の順番
  • 結果の画面で、先に見る数字
  • 金利が上がる場合と、住宅ローン控除の切り替え方

運営者は、福岡県に住み、中古住宅(中古+改修)を検討している個人です。購入した実績や、FP・金融機関の資格はありません。詳しくは運営者情報に書いています。このツールは、判断の材料のひとつで、審査や税の結果を示すものではありません。

目次

このツールでできること・できないこと

ツールは、家族の年齢・収入・支出・資産と3つの住まいの条件から、85歳までの預貯金・投資の残り方を計算します。いつ最も少なくなるか、マイナスになる年があるかも分かります。

できることできないこと
3案を同じ条件で並べて、85歳までの家計を比べる借りられるかどうかの判断(審査の結果)
返済期間・金利・自己資金を変えたときの違いを見る金融機関ごとの金利や商品の比較
金利が上がる場合の家計を見る今後の金利・物価・賃金の予測
住宅ローン控除の概算を見る実際の控除額や、税の申告の計算

このツールは、簡易な計算です。実際の条件は、金融機関や税務署の案内で確認してください。

入力した数字は、お使いの端末の中だけで計算します。サーバーには送らず、保存もしません。ページを閉じるか再読み込みをすると、初期値に戻ります。

使う前に:初期値は架空の例

架空の家計例最初に入っている数字は、実在の世帯のものではありません。初期値のままで結果を見ると、画面の見方がつかめます。

項目初期値の例
世帯本人35歳・配偶者33歳、子ども4歳と1歳
中古+改修物件2,200万円、改修400万円、諸費用180万円、自己資金200万円(借入2,580万円)
新築物件3,600万円、諸費用180万円、自己資金300万円(借入3,480万円)
賃貸を続ける家賃8万円、更新料1か月分を2年ごと
ローン変動金利1.2%、35年
預貯金・投資500万円

架空の例です。初期値の結果は、そのまま参考にせず、自分の数字に置き換えてから見てください。

どこかを書き換えたあとで、最初の状態に戻したいときは、入力欄の下の「架空の例に戻す」を押してください。

入力の順番:上から5つに分けて入れる

入力欄は、グループごとに開閉できます。次の順番で入れると、迷いにくくなります。

1.3つの住まいの条件を入れる

最初に、比べたい住まいの数字を入れます。「中古+改修」と「新築」には、物件価格・購入の諸費用・改修費・自己資金・ローンの種類と期間などの欄があります。

  • 物件価格と改修費は、見積もりが出たら、その数字に置き換える
  • 諸費用は、中古住宅の諸費用の記事の内訳を参考にする
  • 自己資金は、頭金と諸費用に充てる額。手元の現金との関係は、頭金の記事で確認できる

「賃貸を続ける」には、家賃・更新料・家財保険などを入れます。賃貸は、購入しない場合の比べる相手として置いています。

2.世帯の条件を入れる

次に、家族と収入・支出・資産を入れます。ここは、3案すべてに共通で使う数字です。

グループ入れる内容ひとこと
家族と年齢本人・配偶者・子の年齢、計算する年齢子がいなければ空欄にする
収入額面年収・手取り年収・働く年齢・退職後の収入手取りは、源泉徴収票や給与明細で確認する
毎月・毎年の支出生活費・光熱費・車・特別費・ほかの借入住居費と教育費は入れない
教育費年齢ごとの月額(1人あたり)進路に合わせて書き換える
資産預貯金・投資の合計、運用利回り運用利回りは、物価上昇を除いた数字

額面年収は、住宅ローン控除の上限の概算と、返済負担率の表示に使います。

3.金利の前提を入れる

変動金利と、全期間固定(フラット35など)の金利を入れます。初期値は例です。借りる予定の金融機関の最新の条件に、置き換えてください。

金利の水準は、毎月変わります。変動と固定の違いは、変動と固定の記事で見ています。

4.金利が上がる場合を見る(任意)

「金利が上がる場合を見る」を開くと、「金利は変わらない」と「変動金利が途中で上がる」を選べます。上がるまでの年数と、上がる幅を入れます。

この設定は、変動金利のローンだけが対象です。上がった時点の残高と、残りの期間で、返済額を組み直す簡易計算です。5年ルールなどの、返済額を抑える仕組みは入っていません。

5.住宅ローン控除を確認する(任意)

「住宅ローン控除」のグループでは、控除を収入に加えるかどうかを選べます。外すと、控除を見込まない計算です。控除の限度額と期間は、各案の「住宅ローン控除の区分」で選びます。

40歳未満の夫婦か、19歳未満の子がいる世帯には、上乗せがあります。ツールは、年齢と子の年齢から、自動で判定する仕組みです。区分の選び方は、中古住宅の住宅ローン控除の記事で整理しています。

結果の見方:先に見る順番

入力を変えると、「3案の数字」に、案ごとのカードが表示されます。カードには多くの項目が並びますが、先に見る数字は、次の順番です。

順番見る項目見る理由
1マイナスになる年齢預貯金・投資が足りなくなる年があるか。ある場合は、その案は、条件の見直しが先
2資産の最小値(年齢)最も少なくなる額と、その時期。手元の現金が、いちばん薄くなる点
385歳の預貯金・投資老後の時点で、いくら残るか。3案の差を見る
4ローンの月返済・毎月の住居費毎月の家計で、無理なく払える額か
5総支払利息・完済する年齢借りる期間の長さと、利息の総額

「最終年に残る住宅の価値」は、入力するまで0円として計算されます。売却や相続で残る価値を見込む場合は、入力欄に入れます。

どれか1つの数字で、結論を出さないことが大切です。85歳の資産が多くても、途中でマイナスの年があれば、その案は注意が必要です。

「チェックと注意」の表示も読む

カードの下には、「チェックと注意」が、案ごとに出ます。返済負担率の目安、住宅ローン控除の概算、自己資金が預貯金を上回る場合の注意などが表示されます。

返済負担率は、参考の値です。フラット35の基準(年収400万円未満で30%、400万円以上で35%)と並べて表示されます。審査の結果や、借りられる額を示すものではありません。

「年ごとの内訳」で、変化を確かめる

最後に、「年ごとの内訳」です。手取り収入・住居費・教育費・年間の収支・預貯金・投資の推移が、案ごとに分かります。初期は5年ごとの表示で、「すべての年を表示」で、1年ごとに切り替わります。

収支が赤字の年や、教育費が重なる年を見つけると、結果の理由が分かります。理由が分かれば、どの数字を変えると効くかも、考えやすくなります。

使い方の例

例1:総額をそろえて、中古と新築を比べる

物件の価格が違うと、比べにくくなります。物件価格・改修費・諸費用を足した総額を、そろえて入れると、違いが見えやすくなります。この考え方は、中古と新築を比べた記事で使いました。

例2:返済期間を変える

「ローンの種類」と「返済期間」を変えると、月額・総利息・完済する年齢が、どう変わるか確かめられます。35年と40年の違いは、住宅ローン40年の記事に載せています。

例3:自己資金を変える

「自己資金」を増減すると、借入額が変わります。月額と一緒に、資産の最小値も見てください。手元の現金が、どこまで減るかが分かります。

結果を見るときの注意

  • 入力した数字がそのまま結果になる。初期値のままの結果は、架空の例の結果
  • 物価や賃金の上昇は考えない。金額は、今のお金の価値で並べている
  • お金が足りなくなる年は、支出を自動では減らさない。不足額が、そのままマイナスで表れる
  • 賃貸は、高齢期の家賃や住み替えの条件を含まない
  • 育休・転職・病気・介護・相続は含まない

目的は、どの条件を変えると結果が動くかを知ることです。結果は、迷ったときの判断の材料のひとつです。審査や税の相談の代わりにはなりません。

出典と確認日(2026年10月5日)

ツールの控除の区分と限度額は、国税庁のタックスアンサーで確認しています。出典の詳細は、ツールのページの出典欄をご覧ください。

この記事の数字は、ツールの初期値です。実在の世帯の数字ではありません。

よくある質問

比較ツールは、無料で使えますか?

無料で使えます。入力した数字は、お使いの端末の中だけで計算します。サーバーには送らず、保存もしません。

入力した数字は、保存されますか?

保存されません。ページを閉じるか再読み込みをすると、初期値に戻ります。続きから使いたいときは、入力した数字を、メモなどに控えておいてください。

手取りと額面は、どちらを入れますか?

両方を入れます。手取りは、毎年の収支の計算に使います。額面年収は、住宅ローン控除の上限の概算と、返済負担率の表示用です。

子がいない場合は、どう入れますか?

子の年齢の欄を、空欄にしてください。教育費と児童手当は、入りません。

賃貸の案を使わずに、購入だけ比べられますか?

比べられます。「中古+改修」と「新築」の2案を見てください。賃貸の案は、購入しない場合の比べる相手として、置いています。

運営者は、FPや金融機関の資格を持っていますか?

持っていません。個人が運営しています。個別のローンの審査や、借り方の相談には、お応えできません。数字は、公的情報・運営者の体験・架空の例を分けて表示しています。

まとめ

ツールは、住まいの条件・世帯の条件・金利の順に入れると、迷いにくくなります。結果は、マイナスになる年齢・資産の最小値・85歳の資産の順に見てください。

初期値のまま一度見て、見積もりが出たら数字を置き換える使い方がおすすめです。比べてみる場合は、比較ツールを開いてください。

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