中古＋改修、新築、賃貸を続ける。この3つを、同じ家計の条件で並べて比べます。数字を入れ替えると、結果がすぐに変わります。
最初に入っている数字は、すべて架空の例です。運営者や特定の世帯の数字ではありません。
入力した数字は、お使いの端末の中だけで計算します。サーバーには送らず、保存もしません。ページを閉じるか再読み込みをすると、初期値に戻ります。
預貯金・投資の残高の推移（万円）。ゼロの線より下は、お金が足りなくなる状態です。実線は購入の2案、点線は賃貸です。
条件を入れる
3案の数字
チェックと注意
年ごとの内訳
この計算の前提と限界
- 物価や賃金の上昇は考えません。金額は、今のお金の価値で並べています。
- 住宅ローンは元利均等返済です。全期間固定は最長35年、完済時80歳までで計算します。変動金利は50年までで、金利が上がる場合は、上がった時点の残高と残りの期間で返済額を組み直す簡易計算です。
- お金が足りなくなる年は、支出を自動では減らしません。不足額がそのままマイナスとして表れます。マイナスの間の利息は考えません。
- 住宅ローン控除は、国税庁の区分ごとの限度額（年末残高の0.7%）と期間を使い、本人の額面年収から概算した所得税・住民税の枠の範囲で加えます。税額の計算は簡易なもので、実際の控除額とは異なります。子育て・若者夫婦の上乗せ（特例対象個人）は、年齢と子の年齢から判定して反映します。入居年による変更は反映していません。
- 児童手当は、第2子までを対象に、3歳未満が月1.5万円、17歳まで月1万円で計算します。育休や転職、病気、介護、相続は含めていません。
- 賃貸は、高齢期の家賃や住み替えの条件を含みません。購入の案は、最終年に残る住宅の価値を入力するまで0円として扱います。
- 返済負担率は参考の値です。審査の結果ではなく、借りられる額や条件を示すものでもありません。
出典と確認日（2026年10月5日）
住宅ローン控除の区分と限度額：国税庁 タックスアンサー No.1211-1、No.1211-3。年度や入居の時期で変わるため、最新の情報を確認してください。
全期間固定の期間と年齢の上限：住宅金融支援機構の フラット35 の公式案内。